動画・映像制作

採用動画だけ作っても、採用広報が強くならない理由

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「採用動画を作れば応募が増えるはず」──そう考えて制作に踏み切る企業は少なくありません。

結論から言うと、採用動画は採用広報の「パーツのひとつ」であって、それ単体で採用を強くするものではありません。採用広報がうまくいくかどうかは、動画そのものより、候補者がどの順番で何を知り、どこで判断するかを設計できているかどうかに左右されます。

この記事では、採用動画を作る前に考えておくべき採用広報全体の設計について整理します。

候補者の情報収集プロセスを理解する

採用候補者は、動画だけを見て応募を決めるわけではありません。実際の情報収集は、多くの場合こんな流れをたどります。

1. 求人媒体やSNSで会社名を知る
2. コーポレートサイトや採用サイトを見る
3. 社員インタビューや代表メッセージを読む
4. 動画で雰囲気や人の表情を確認する
5. 口コミサイトや知人の評判をチェックする
6. 説明会やカジュアル面談で直接話を聞く
7. 応募を決める

この流れの中で、動画が担えるのは主にステップ4です。雰囲気、温度感、人の表情──こうした「テキストでは伝えにくいもの」を伝えるのが動画の強みであり、それは他のステップが整っていてはじめて効果を発揮します

ステップ2や3が弱い状態で動画だけ作っても、候補者は「雰囲気はよさそうだけど、具体的な仕事内容が分からない」で離脱しやすくなります。

動画・記事・写真、それぞれの得意領域

採用広報に使える素材にはそれぞれ得意なことがあります。

素材 得意なこと 苦手なこと
動画 空気感、人の表情、チームの雰囲気、代表の熱量 細かい情報の網羅、読み返し、検索流入
記事 仕事内容の詳細、入社理由、キャリアパスの説明 温度感、非言語の情報
写真 第一印象、オフィスの空気、カジュアルな親近感 文脈の説明、深い理解

動画だけで採用広報を完結させようとすると、「温度感は伝わるが理解が浅い」素材になりがちです。逆に記事だけだと、「理解はできるが響かない」になる。この3つの素材を、候補者の情報収集プロセスのどこに配置するかを考えることが、採用広報の設計です。

採用動画を作る前に決めておくべきこと

動画の制作を発注する前に、社内で以下を整理しておくと、完成品の使い道に困りにくくなります。

1. 採用ターゲットの明確化

  • どんなスキル・経験の人に来てほしいか
  • その人が転職時に重視することは何か(年収?成長?環境?裁量?)
  • 競合他社と比べて自社を選ぶ理由は何か

2. キーメッセージの絞り込み

  • 動画を見た候補者に、一言で何を覚えてもらいたいか
  • 「良い会社だね」ではなく「○○な会社だね」と言ってもらうなら、○○は何か
  • 全部伝えようとすると何も伝わらない。3つ以内に絞る

3. 既存素材との役割分担

  • 採用サイトにはすでに何が載っているか
  • 求人票で伝えている情報と、動画で追加すべき情報は何か
  • 説明会で話している内容との重複はないか

4. 使用場所と導線の設計

  • 動画を見た後に、候補者はどこに遷移してほしいか
  • 採用サイトのどのページに埋め込むか
  • SNSで使う場合の短尺版は必要か

説明会・採用サイトとの接続を設計する

採用動画は、それ単体で完結させるより、候補者が触れる他のタッチポイントと連携させたほうが効果が高くなります。

効果的な接続の例:

  • 動画 → 採用サイト: 動画の末尾に「詳しくは採用サイトへ」の導線を入れる
  • 説明会 → 動画: 説明会の冒頭で動画を流し、その後の内容に接続する
  • 記事 → 動画: 社員インタビュー記事の中に、該当する社員の動画クリップを埋め込む
  • SNS → 動画: 30秒のダイジェスト版をSNSに投稿し、フル版へのリンクを貼る

候補者が動画を見たあとに「次に何を見ればいいか」が明確になっていると、各タッチポイントの投資が生きてきます。

1回の撮影で複数素材を作る

採用動画の撮影は、同時に他の採用広報素材も作る絶好の機会です。

  • 社員インタビューの動画と記事を同じ取材機会で作る
  • オフィスや現場の写真素材を撮影の合間に撮る
  • 代表メッセージを採用サイト用テキストとしても書き起こす
  • 30秒版、1分版、3分版の複数尺を最初から想定してシナリオを組む

「動画を1本作る」ではなく「採用広報の素材を一式揃える機会」として撮影を設計すると、費用対効果が大きく変わります。

7th Logic について

株式会社7th Logicは、映像制作・ライブ配信・広報支援を一貫して手がける制作会社です。 「伝わる」を設計するパートナーとして、企画から撮影・配信・編集・運用まで、 必要な部分だけ柔軟にサポートします。 本記事の内容に関するご相談も、お気軽にお問い合わせください。

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